～指示作成業務の効率化で製造業DXを加速～
ラティス・テクノロジー株式会社(本社 東京都文京区、代表取締役社長 鳥谷 浩志、以下 ラティス)は、製造業のDXを3Dで実現する「製造業DX×3D」を掲げています。今回、生技DXソリューションを構成するXVL Studio、Lattice3D Reporterにおいて指示書作成業務の機能強化を実施したことで、指示書作成工数の約40％の削減を実現しました。
ラティスでは、工程の定義から指示書を作成するまでの一連のプロセスのデジタル化を実現しています。今回、加速する製品開発のスピードに対応するため実際の作業指示業務プロセスを分析し、編集・検証ツールの「XVL Studio」*1、ドキュメント生成ツール「Lattice3D Reporter」*2において業務に沿った機能強化を実施しました。その結果、指示書作成工数が約40％削減され、作業効率化とコスト削減を実現しました。尚、2023年12月1日（金）に開催する「XVL 3次元ものづくり支援セミナー2023 【冬】」*3では、機能強化した製品を紹介・展示します。
【ポイント1】ワンソースマルチユース
作業標準書、QC工程表など、製造現場で必要とされる様々なバリエーションの指示書を一つの3Dデータ（XVL）から生成でき、指示書作成の工数を大幅に削減します。
【ポイント2】データベースとの連携
PLMなど既存システムのデータベースと簡単に連携することで、指示書作成に必要な情報を「XVL Content Manager」*4（以下XCM）に自動で取り込むことができます。これにより、手動でのデータ入力の手間や、それに伴うデータの重複やミスを削減できます。指示書作成に必要な情報がXCMに格納されることで、次機種や、別バリエーションでの指示書作成にも流用、活用することでき、大幅な工数削減が可能です。
【ポイント3】表現力の強化
指示書作成業務に関わるマークアップなど作業指示に関わる表現を強化し、現場の作業員が直感的に理解できる指示書を作成することが可能になります。
これらのポイントに加え、イラストの出力機能強化により指示書出力の時間を最大で70％短縮するなど、指示作成業務に関わる一連の作業工数を最大40％の削減を実現することで、製造現場の業務効率の向上、コスト削減につながります。
ラティスは、今回の機能強化製品の提供で、製造現場の作業円滑化を支援し、部門間の壁を超えた情報流通をXVLパイプラインにより実現することで、製造業の部署を跨いだ製造業DXの推進に貢献していく考えです。
XVLの生技DXソリューションによる指示書作成業務プロセス
*1 XVL Studio 機能強化バージョン：Ver 21.1a～（対象グレード：Standard/Pro/Hybrid、製品サイト：https://www.lattice.co.jp/products/lineup/xvl-studio/
*2. Lattice3D Reporter 機能強化バージョン：17.0～（製品サイト：https://www.lattice.co.jp/products/lineup/3drv/）
*3. 2023年12月1日開催「XVL 3次元ものづくり支援セミナー2023【冬】」（会場：東京ミッドタウン八重洲カンファレンス、イベントサイト：https://www.lattice.co.jp/events/2023/1201-seminar2023-winter、事例講演企業：三菱マヒンドラ農機、東芝インフラシステムズ/東芝自動機器システムサービス）
*4. ものづくり全工程を一気通貫する3D 活用インフラを提供するシステム。XVLファイルや、そのファイルから生成した成果物およびその版も一元管理する。
用語説明
製造業DX×3D：「製造業DX×3D」とは、現地現物のすり合わせや図面を読み解く現場力が必要な日本の製造業（＝デジタル家内制手工業）に対して、XVLパイプラインによる3Dデジタルツインのデータの流れをつくることで、製造業全体でデジタルで擦り合わせが行われ、デジタルで現場力が強化されるという、日本の製造業の強みをデジタルで引き出すという考え方。
XVLパイプライン：3Dデジタルツインの情報の流れをつくり、組織の垣根を超えてその情報を徹底活用することでDXを推進する仕組みのこと。
ラティス・テクノロジー株式会社について
ラティス・テクノロジーでは、デジタルトランスフォーメーションの重要性が叫ばれる中、DX 時代を先取した 「CAD＋1」 「Casual3D」 「3Dデジタルツイン」 の 3つのコンセプトに基づき、軽量 3D フォーマット技術 「XVL」 をベースとした様々なソリューションを開発・提供しています（企業概要）。
XVLはラティス・テクノロジー株式会社の登録商標です。その他記載されている会社名および製品名は、各社の登録商標または商標です。